瞬間接着剤でガラスの修理できた
息子が使用しているスマートフォンは背面がガラスでコーティングされているらしい。先日道を歩きながら操作をしていた時のこと、うっかり手を滑らせて落としてしまった。「壊れたか」と半ば青ざめながら慌てて拾うと、液晶部分は無事だったが背面のガラスがピシピシとひび割れてしまっていた。粉々ではないが、放っておくとどんどんガラスがはがれてしまうと言うので、ガラスの修理をすることにした。ガラスの修理と言っても、店に持ち込むと全交換になりそうだ。なんとか自宅で出来ないものかと考えた末、瞬間接着剤をひび割れの溝に入れてくっつけることにした。上手くいくか不安だったが、なんとかガラスは綺麗にくっつけることができ、ひび割れがなんとも素敵な味わいになったスマートフォン。今でも支障なく使用できている。
友達と久々に遊園地に行くことになった。駅まで自転車で行った。後々なくした自転車の鍵の交換が待っていると知らずに。遊園地は、たくさん乗り物が有りジェットコースターに乗った。それから、遊びつかれ友達と「さよなら」した。いざ、自転車に乗ろうとしたら鍵がなかった。仕方なく、なくした自転車の鍵の交換する事になった。
東京電力は８日、気象庁の気象予報や節電状況を踏まえ、９日〜１５日の最大電力需要見通しを４３６０万キロワットと、１日に公表した前回見通しから６９０万キロワット引き下げた。供給力も火力発電調整などで２０万キロワット引き下げ、５３３０万キロワットとなるが、需要見通しの下げ幅の方が大きいため、電力需要に対する供給余力（予備率）は２２・２％と、前回見通しの５・９％から大幅に向上した。
東電では同期間の最高気温を３１〜３２度と想定。さらに、７月に入ってからの電力需要が前年比で１０〜１５％減で推移していることから、「電力使用制限令の効果も一定程度あらわれている」（広報）とみて、需要見通しを引き下げた。
ただ、１６日以降の最大電力予想は５５００万キロワットに据え置かれ、予備率は需給逼迫（ひっぱく）警報が出される３％を下回る。
東電は、今後も毎週金曜日に各週の需給見通しの修正値を公表する。
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九州電力の松尾新吾会長は８日、海外出張から急きょ帰国し、読売新聞の取材に対して、「やらせメール」問題に関する自身の責任について、「当然ある」とした上で、辞任については「（調査結果の）内容次第でありえる」との考えを示した。
真部利応社長の去就を巡っては、「本人の意向を確認したい。今日中に会って協議したい」と述べた。
一方、真部社長は同日、経済産業省で報道陣の質問に答え、自身の進退問題について、「自分の一存では決められない。いろんな方と相談したい」と述べ、松尾会長らと協議した上で、来週にも最終判断する意向を示した。
真部社長は「辞めるという考え方もあるが、もう一つの厳しい責任の取り方もある。いろんな課題に取り組んでいくことも責任の取り方だ」とも語り、続投もありえるとの考えを示した。
海江田経済産業相が原子力発電所の再稼働問題の混乱を巡り、７日の参院予算委員会で「いずれ時期が来たら責任を取る」と辞任の可能性を示したことは、今後のエネルギー政策や経済産業行政に影響を及ぼしそうだ。
東京電力の福島第一原子力発電所事故の賠償や東電の経営問題、電力不足、再生可能エネルギーの普及といった重要課題に加え、経済産業省幹部のインサイダー取引疑惑も発覚し、省内に動揺が広がっている。
経産相は同日夕の記者会見で早期の辞任は否定したものの、「私の中で時期が到来したらということだ」と述べ、辞意が固いことを強調した。
経産相の不満は、原子力政策に対する菅首相の指示が一変した点にある。経産相は定期検査中の原発について、「原発の安全性は国が責任を持つ」と再稼働を全国の自治体に訴えていた。
だが、菅首相が６日に新たな安全基準の策定を突然に指示したことで、ハシゴを外された格好になった。特に７月中旬に地元から再稼働を取り付けることを目指していた九州電力の玄海原発については、ブレる政府の対応に佐賀県知事や地元町長が猛反発している。
九州電力玄海原発（佐賀県玄海町）の運転再開をめぐる同社の「やらせメール」問題で、賛成の投稿をするよう要請が伝わった子会社の社員数は、2000人を超える可能性があることが8日、分かった。さらに、メール投稿を指示した課長級社員の上司も関与していた疑いも浮上し、九電はさらに調査を進める。
九電によると、指示メールを受けた子会社4社の4000人超の社員のうち、約2300人がメール内容を見ることができた。
子会社の西日本プラント工業（福岡市）によると、メール受信後、社内ネット掲示板にメール内容を要約し、賛成意見を寄せるよう求める文書を載せた。同社の調査では、全社員約2200人のうち約1400人が文書を見ていた。数人は実際に投稿したとみて調査を進めている。
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関西電力が今月から一律１５％程度の節電を要請する中、関西の鉄道各社で節電効果を高めた新型車両の投入が相次いでいる。６月に高速道路の「休日上限千円」と地方での無料化実験が終了したこともあり、「自家用車に流れていたお客の関心をもう一度鉄道に向けたい」（南海電気鉄道）としている。
各社の新型電車には共通して、「ＶＶＶＦインバータ制御装置」と呼ばれる最新技術が取り入れられている。装置は、線路の状態に合わせて電圧などを変化させてモーターの回転数を変える。従来の制御装置と違って電気を熱に変換させないため、消費電力量を大きく減らせるのが特徴だ。
南海が９月１日にデビューさせる「１２０００系」（愛称サザン・プレミアム）にもこの装置が使われ、従来の「１００００系」（同サザン）よりも３０％程度節電できるという。さらに車体にステンレスを採用し、鋼製の通勤型車両よりも１０％軽量化した。
近畿日本鉄道も平成２５年春、大阪または名古屋と伊勢志摩との間で投入する「新型観光特急」にこの装置を使用。さらに車内照明にＬＥＤ（発光ダイオード）電球を多用し、従来型特急車両に比べ消費電力量を３５％減らした。
新型省エネ車両の導入に最も積極的なのが阪神電気鉄道で、保有する３６４両の約９割がすでに省エネ型だ。阪神なんば線で活躍する「１０００系」にはＶＶＶＦインバータ制御装置に加え、減速時にモーターを発電機として使い、生まれた電力を架線に送り返す「回生ブレーキ」も搭載している。
一方、ＪＲ西日本は数年先の実用化を目指し、蓄電池とエンジンを積んだハイブリッド気動車の開発を進めている。ブレーキをかけた際の熱エネルギーを電力に転換して電池に蓄え、車内の照明や空調に使う。これにより燃料となる軽油の使用量を１２〜１３％減らせるという。
乗客１人を距離１キロ運ぶのに排出する二酸化炭素の量を比較すると、鉄道は自動車の９分の１で、家電製品と同じように新しい鉄道車両の方が省エネ性能が高いとされる。このため各社ともコスト削減には新型車両投入が有効と考えている。
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